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半導体の国産化を目指す!注目の中国半導体セクターの銘柄3選

中国半導体

最近は世界中で半導体不足が問題になっていますね。半導体は米中貿易摩擦の材料になったりもしているので、中国政府はこれから自国の半導体産業を育てていく必要性を強く感じています。そして実際にそのためのアクションもとっています。

80%以上を輸入に頼る半導体の国産化は中国政府の夢。今後、半導体の世界においても、中国がキープレーヤーとなる時代がやってくるのでは?それに賭けて投資するのも面白いかもしれませんね。

ここでは、そんな中国半導体セクターの銘柄を3つ紹介したいと思います。

半導体セクター関連銘柄

ここでは代表的な半導体セクターの銘柄を紹介したいと思います。

SMIC(0981.HK)

SMIC(中芯国際集成電路製造有限公司)は、中国で最大・最先端のICファウンドリーです。工場は上海、北京、天津、深センに置き、月産能力は54万750枚(2021年3月末、8インチ換算)。0.35マイクロメートル~14ナノメートル製造プロセスを使ったチップを製造。設計から製造、バンピングまでワンストップのサービスを提供する。

地域別の売上構成比は、中国本土・香港が64%、米国が23%、欧州・その他アジアが13%。同社製ウエハの利用先は、スマホが45%と最大のウエートを占め、ほか家電などに使用される(2020年12月期)。世界大手と協業。14年7月、米クアルコムからモバイルプロセッサ「スナップドラゴン」の生産を受託した。

業績

売上高純利益EPS(USD)
2017/123,101.18179.680.040
2018/123,359.98134.060.030
2019/123,115.67234.680.040
2020/123,906.98715.550.110

※ 単位:百万米ドル

株価推移

SMIC(0981.HK)の株価推移

華虹半導体(1347.HK)

半導体ファウンドリー中国大手。上海に工場3カ所を構え、主に8インチ(200ミリ)ウエハの生産を手がける。月産能力は24万1000枚(2021年3月末)。

市政府系の上海聯和投資、中央政府系電機グループの中国電子信息産業集団(CEC)を大株主に持つ。上海華虹集団とNECが設立した合弁企業(上海華虹NEC)として1997年に出発。その後、華虹グループが全権益を買い取り、合弁関係は解消された。

2011年に同じく上海を拠点とする宏力半導体製造と合併し、現在の華虹半導体が誕生している。

業績

売上高純利益EPS(USD)
2017/12808.15145.260.140
2018/12930.27183.160.171
2019/12932.57162.240.126
2020/12961.2899.440.077

※ 単位:百万米ドル

株価推移

華虹半導体(1347.HK)の株価推移

ASMパシフィック(0522.HK)

ICパッケージング・テスティング機器の世界大手。オランダASMインターナショナルの傘下。半導体加工に必要な機材設備や原材料の生産を手がける。研究開発センターを香港とシンガポール、四川に設置。

主な販売先は中国本土だが、アジアや欧米にも出荷する。エリア別の売上構成比は、中国本土44.7%、欧州13.9%、米州8.3%、台湾8.1%、香港5.7%など(2020年12月期)。

独シーメンスの電子生産システム部門を買収し、表面実装(SMT)設備事業にも参入した。M&A加速。2018年10月までに、独ハイテク企業AMICRA、米同業TEL NEXXの買収を終えた。

業績

売上高純利益EPS(HKD)
2017/1217,522.712,815.476.900
2018/1219,550.592,216.065.470
2019/1215,883.04619.251.520
2020/1216,887.241,621.523.970

※ 単位:百万香港ドル

株価推移

ASMパシフィック(0522.HK)の株価推移

ネックは米中摩擦

米中の摩擦は、半導体の分野にも波及し、中国最大のICファウンドリーであるSMIC(0981.HK)に対して、以下のような規制措置が取られました。

米、SMICを輸出規制リストに 中国半導体産業に打撃

米トランプ政権は18日、対中輸出を規制する「エンティティー・リスト」に、半導体受託メーカーの中国最大手、中芯国際集成電路製造(SMIC)など60以上の中国企業を加えた。米中の経済・軍事競争のカギを握る半導体分野での技術の移転をさらに厳しく規制し、対中圧力を強める狙いだ。

今回のSMICへの規制では、回路線幅(かいろせんはば)が10ナノ(ナノは10億分の1)メートル以下の高性能半導体をつくるのに必要な装置の輸出を禁じる。

情報:朝日新聞 2020年12月19日

今後においても、半導体は米中貿易摩擦の材料になる可能性があります。こういった米国からの圧力もあり、中国の半導体国産化は必要に迫られる形になっています。

さいごに

中国の半導体企業にとって米国の対中制裁はリスクですが、中国政府による資金供給や拡大する国内需要は中長期的な事業拡大を支える要素となっています。足元では、世界的な半導体不足もビジネスチャンスとなっています。

中国半導体の国産化に向けて、時間はかかるかと思いますが、安値の時に拾いながら長期保有するのもいいかもしれませんね。

※投資はあくまで自己責任でお願いします。最終的には自分で考えて、自分が理解できる会社に投資しましょう。

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